CFPでは係数の問題は1~2問必ず出題されます。理想は1問を2~3分で解けることです。問題として問われていることは過去問から変わらず難しくはないので、時間があったらぜひとも得点源にしていきたいところです。
係数とは
係数を使うことで以下のものを求めることが出来ます。
問われていることは3級から変わらないよ
係数について
係数を解くうえで、どの係数を使うかを覚える必要があります。
| 終価係数 | 現在の金額を複利運用した場合、一定期間後の金額を求める |
| 現価係数 | 一定期間後に一定金額に達するために必要な元本を求める |
| 年金終価係数 | 毎年一定金額を積み立てた場合、一定期間後の元利合計を求める |
| 減債基金係数 | 一定期間後に一定金額を用意するための毎年の積立額を求める |
| 資本回収係数 | 現在の一定金額を一定期間取り崩した場合の受取額を求める |
| 年金原価係数 | 将来の一定期間にわたり一定額を受け取るために元本を求める |
ぜひ忘れてしまった方は確認してね
CFP係数解き方のコツ
最初は時間をかけて丁寧に
係数は計算を5~7回ほどするため、時間がかかります。聞かれていることは難しくないのですが、この問われ方をしたらこの係数を使うというのをなるべく反射的に答えられるようにしておきましょう。最初は図を描いたり、丁寧に解いておくことがポイントです。
＜条件＞だけ読めばいい
係数の場合、かなり時間がかかるため、条件を読むだけで問題は解けます。設問を読んでいると時間がかかるため、飛ばしても問題はありません。少しでも時間を無駄にしないよう、日ごろから意識しておくことが大切です。
時間がない場合はとりあえず飛ばす
係数の場合、時間がかなりかかるため、飛ばしておくというのもポイントです。その後見直しをして時間があったら是非とも戻って解けるようにしておくといいと思います。
問題
それでは実際に問題を解いていきましょう。
2025① 問題7
安藤さんは２０３０年３月末に定年を迎え、退職一時金を受け取る。定年後の５年間は、雇用形態は変わるものの引き続き就労して、２０３５年３月末にリタイアする予定である。安藤さんはリタイア後の生活資金を準備するため、２０２６年４月１日から資金運用を開始する。リタイア後の２０３５年４月１日以降は、退職一時金と蓄えた資金を複利運用しながら取り崩して、生活費および住宅のリフォーム費用に充てたいと考えている。以下の＜条件＞に基づく場合、２０３５年４月１日から２０４５年３月末までの１０年間、毎年３月末に取り崩すことができる一定金額（最大額）として、正しいものはどれか。なお、運用益についての税金等は考慮しないものとする。また、計算に当たっては、以下の係数表を乗算で使用し、計算過程で端数が生じた場合は円未満を四捨五入し、解答に当たっては万円未満を切り捨てること。
［リタイア前］
・ 自助努力で準備した老後のための資金４５０万円（２０２６年３月末時点）を２０２６年４月１日から２０３５年３月末までの９年間、年利２.０％で複利運用する。
・ ２０３０年３月末に受け取る退職一時金１,９００万円（手取り額）を２０３０年４月１日から２０３５年３月末までの５年間、年利２.０％で複利運用する。
・ ２０２６年４月１日から２０３０年３月末までの４年間、毎年３月末に８０万円を積み立てながら年利１.５％で複利運用し、積み立てた金額を２０３０年４月１日から２０３５年３月末までの５年間は年利１.５％で複利運用する。
・ ２０３０年４月１日から２０３５年３月末までの５年間、毎年３月末に６０万円を積み立てながら年利１.５％で複利運用する。
［リタイア後］
次のＡ、ＢおよびＣの運用と取崩しを行う。
Ａ：２０３５年４月１日からの５年間、蓄えた資金を年利１.０％で複利運用し、２０４０年３月末にリフォーム資金として５００万円を取り崩す。
Ｂ：上記のＡとは別に、２０３５年４月１日から２０４５年３月末までの１０年間、蓄えた資金を年利１.０％で複利運用しながら、毎年３月末に一定金額ずつ取り崩す。
Ｃ：上記のＡおよびＢの運用と取崩しを行った後、２０４５年４月１日から２０６５年３月末までの２０年間、蓄えた資金の残額を年利１.０％で複利運用しながら、毎年３月末に１００万円ずつ取り崩す。
１．１０７万円
２．１１４万円
３．１２３万円
４．１２５万円
［リタイア前］
①450万円×1.195（終価.9年.2%）＝537万7,500円
②1,900万円×1.104（終価.５年.2％）＝2,097万6,000円
③80万円×4.091（年金終価.5年.1.5％）×1.077（終価.9年.2%）＝412万1,600円
④60万円×5.152（年金終価.5年.1.5％）＝309万12万円
①＋②＋③＋④＝3,296万9,506円 →a
［リタイア後］
④500万円×0.951（現価.5年.1％）＝475万5,000円
⑤100万円×18.046（年金現価.20年.1％）×0905（現価.10年.1％）＝1,633万1630円
④＋⑤＝2,108万6,600円 →b
[毎年３月末に取り崩すことができる一定金額を求める］a-b 3,296万9,506円－2,108万6,600円＝1,188万2,880円
1,188万2,880円×0.106（資本回収.10年.1％）＝125万9,585円
円未満切り捨てのため125万円
2024② 問題8
大場さんは２０２９年３月末に定年を迎え、退職一時金を受け取る。定年後の５年間は、雇用形態は変わるものの引き続き就労して、２０３４年３月末にリタイアする予定である。大場さんはリタイア後の生活資金を準備するため、２０２５年４月１日から資金運用を開始する。リタイア後の２０３４年４月１日以降は、退職一時金と蓄えた資金を、複利運用しながら取り崩して生活費および住宅のリフォーム費用に充てたいと考えている。以下の＜条件＞に基づく場合、２０２５年４月１日から２０２９年３月末までの４年間、毎年３月末に積み立てるべき一定金額（最少額）として、正しいものはどれか。なお、運用益についての税金等は考慮しないものとする。また、計算に当たっては、次の係数表を乗算で使用し、計算過程で端数が生じた場合は円未満を四捨五入し、解答に当たっては万円未満を切り上げること。
［リタイア前］
・ 自助努力で準備した老後のための資金５００万円（２０２５年３月末時点）を、２０２５年４月１日から２０３４年３月末までの９年間、年利２.０％で複利運用する。
・ ２０２９年３月末に受け取る退職一時金１,６００万円（手取り額）を、２０２９年４月１日から２０３４年３月末までの５年間、年利２.０％で複利運用する。
・ ２０２５年４月１日から２０２９年３月末までの４年間、毎年３月末に一定金額を積み立てながら、年利１.５％で複利運用し、積み立てた金額を２０２９年４月１日から２０３４年３月末までの５年間は年利１.５％で複利運用する。
・ ２０２９年４月１日から２０３４年３月末までの５年間、毎年３月末に８０万円を積み立てながら、年利１.５％で複利運用する。
［リタイア後］
・ ２０３４年４月１日から２０４４年３月末までの１０年間、蓄えた資金を年利１.０％で複利運用しながら、毎年３月末に１２０万円ずつ取り崩す。
・ ２０３４年４月１日から２０４４年３月末までの１０年間、蓄えた資金を年利１.０％で複利運用し、２０４４年４月１日から２０６４年３月末までの２０年間は、その資金を年利１.０％で複利運用しながら、毎年３月末に９０万円ずつ取り崩す。
・ ２０３４年４月１日からの５年間、蓄えた資金を年利１.０％で複利運用し、２０３９年３月末にリフォーム資金として６００万円を取り崩す。
１．９９万円
２．９７万円
３．９１万円
４．７３万円
［リタイア前］
①500万円×1.104（終価.9年.2％）＝597万5,000円
②1,600×1.104（終価.５年.2％）＝1,766万4,000円
③80万円×3.045（年金終価.5年.1.5％）＝412万1,600円
①＋②＋③＝2,776万600円 →a
［リタイア後］
④120万円×9.471（年金現価.10年.1％）＝1,136万5,200円
⑤75万円×18.046（年金現価.20年.1％）×0905（現価.10年.1％）＝1,469万8,470円
⑥600万×0.951（現価.5年1％）＝570.6万円
④＋⑤＋⑥＝3,176万9,700円 →b
[毎年３月末に積み立てるべき一定金額を求める］b-a 3,176万9,700円－2,776万600円＝400万9,067円
400万9,067円×0.244（減債基金.4年.1.5％）×0.928（現価.5年.1.5％）＝90万7,781円
繰上のため91万円
2024① 問題8
松尾さんは２０２８年３月末に定年を迎え、退職一時金を受け取る。定年後の５年間は、雇用形態は変わるものの引き続き就労して、２０３３年３月末にリタイアする予定である。松尾さんはリタイア後の生活資金を準備するため、２０２５年４月１日から資金運用を開始する。リタイア後の２０３３年４月１日以降は、退職一時金と蓄えた資金を、複利運用しながら取り崩して生活費および住宅のリフォーム費用に充てたいと考えている。以下の＜条件＞に基づく場合、２０２８年４月１日から２０３３年３月末までの５年間、毎年３月末に積み立てるべき一定金額（最少額）として、正しいものはどれか。なお、運用益についての税金等は考慮しないものとする。また、計算に当たっては、次の係数表を乗算で使用し、計算過程で端数が生じた場合は円未満を四捨五入し、解答に当たっては万円未満を切り上げること。
［リタイア前］
・ 自助努力で準備した老後のための資金４００万円（２０２５年３月末時点）を、２０２５年４月１日から２０３３年３月末までの８年間、年利１.５％で複利運用する。
・ ２０２８年３月末に受け取る退職一時金１,４００万円（手取り額）を、２０２８年４月１日から２０３３年３月末までの５年間、年利１.５％で複利運用する。
・ ２０２５年４月１日から２０２８年３月末までの３年間、毎年３月末に８０万円を積み立てながら、年利１.５％で複利運用し、積み立てた金額を２０２８年４月１日から２０３３年３月末までの５年間は年利１.５％で複利運用する。
・ ２０２８年４月１日から２０３３年３月末までの５年間、毎年３月末に一定金額を積み立てながら、年利１.５％で複利運用する。
［リタイア後］
・ ２０３３年４月１日から２０４３年３月末までの１０年間、蓄えた資金を年利１.５％で複利運用しながら、毎年３月末に１００万円ずつ取り崩す。
・ ２０４３年４月１日から２０６３年３月末までの２０年間、蓄えた資金を年利１.０％で複利運用しながら、毎年３月末に７５万円ずつ取り崩す。
・ ２０３３年４月１日からの５年間、蓄えた資金を年利１.５％で複利運用し、２０３８年３月末にリフォーム資金として５００万円を取り崩す。
１．６５万円
２．６９万円
３．７０万円
４．７２万円
［リタイア前］
①400万円×1.126（終価.8年.1.5％）＝450万4円
②1,400×1.077（終価.５年.1.5％）＝1,507万8円
③80万円×3.045（年金終価.3年.1.5％）×1.077（終価.5年.1.5％）＝262万3572円
①＋②＋③＝2,220万5,600円 →a
［リタイア後］
④100万円×9.222（年金現価.10年.1.5％）＝922万2000円
⑤75万円×18.046（年金現価..20年.1%）×0.862（現価.10年.1.5％）＝1,166万6739円
⑥500万×0.928（現価.5年1.5％）＝464万円
④＋⑤＋⑥＝2,552万8,739円 →b
[毎年３月末に積み立てるべき一定金額を求める］b-a 2,552万8739円－2,220万5,600円＝332万3,167円
332万3,167円×0.194（減債基金.5年.1.5％）＝64万4694円
繰上のため65万円
まとめ
係数の問題はとにかく過去問を解いて早く解けるようになるのがコツです。難しい問題は出題されないので、ぜひ点数を取れるようにしてみてくださいね
コメント